カーリースでは値引きはできるのか?カーリースの基本を知り車をお得に利用する方法
カーリースを検討している方のなかには「車の値引きができるのか知りたい」という方もいらっしゃるでしょう。
この記事では、カーリースの値引きに関して解説します。
また、カーリースに含まれる費用についても解説しているので、この記事を読み進めることでカーリースの基本を抑えることができます。
これからカーリースを利用しようと考えている方はぜひ参考にしてください。
目次
カーリースは値引き交渉はできないと考えたほうが良い!
カーリースを考える際、多くの人が気になるのは費用をいかに抑えられるかという点です。しかし、カーリースでは値引き交渉が難しいのが現実です。
その主な理由は、リース車の仕入れ時の価格があらかじめ決まっていること、そしてリース会社がリース契約時の手数料で利益を得ているためです。
以下では、詳しくその理由を解説します。
仕入れ時の価格が決まっているため
カーリースを検討する際、多くの方が気になるのは、車両の価格をどれだけお得にできるかという点です。
しかし、カーリースにおいては、車の仕入れ価格が契約前にすでに決定されているため、価格交渉の余地がほとんどありません。
この仕入れ価格は、リース会社がメーカーやディーラーとの間で定めるもので、一般の消費者が交渉できる値引き額はほぼないといっても過言ではありません。
車両価格に関しては、リース会社側でもコントロールできない部分となるため、通常の車両購入とは異なる点を理解しておきましょう。
そのため、消費者がリース契約時に値引きを強く望むことは困難であり、むしろ契約内容の詳細や提供されるサービスの質に注目し、総合的なコストパフォーマンスを見極めることが現実的だといえます。
リース契約を検討する際には、車両の価格交渉に時間を費やすよりも、契約の柔軟性や付加価値に焦点を当てることが、より効率的な判断ができます。
リース時の手数料で利益を出しているため
カーリース契約においては、車両の仕入れ価格だけでなく、リース会社が提供するサービスに関連する手数料からも利益を得ています。
これには契約手数料、管理費、場合によってはメンテナンスパッケージや保険の手数料などが含まれます。
これらの手数料は、リース会社が顧客に提供するサービスの質を維持し、車両を管理するために必要なコストをカバーするものです。
リース会社は、こうした手数料を通じて安定した収益を確保し、ビジネスを継続的に運営しています。
そのため、基本的には値引きはできないと理解することが必要があります。
契約内容をよく理解し、必要なサービスに対して適切な価格が設定されているかを検討することで、コストパフォーマンスの高いリース契約を結ぶことが可能となるでしょう。
しかし、リース会社が値引きキャンペーンを行っている場合は、値引きしてもらえる可能性もあるため、キャンペーンの実施有無も併せて確認しておきましょう。
カーリースの支払いに含まれる費用とは
カーリースを選ぶ際、支払いに含まれる費用の内訳を理解することは非常に大切です。
一般的に、リース契約には初期費用が必要であり、これには契約手数料や登録に関わる費用などが含まれます。
リースにかかる費用は、月額料金として分割払いする形となるため、一般的なカーローンよりも月額費用が高額になりがちです。
以下では、カーリースに含まれる費用について詳しく解説します。
初期費用
カーリースでは初期費用は基本的に発生しません。
通常の車両購入では初期費用として支払うものも、カーリースでは車両本体価格に合算されます。
- 車両本体価格
- 車両登録にかかる費用
- 自動車に必要は保険関係(自賠責保険や自動車税など)
カーリースは車を使用するための手続きに必要な経費を含んでいます。
また、リース会社によっては、車両のカスタマイズやオプション追加の費用が初期費用に含まれる場合もあります。
リース会社や契約内容によって初期費用は異なるため、契約前には詳細な説明を求め、費用の内訳をしっかりと理解することが重要です。
不明点があれば、契約前に確認を行い、後で予期せぬ支払いが発生しないように注意する必要があります。
カーリースを検討する際は、この初期費用を含めた総コストを見積もり、無理なく返済できるようにしておく必要があります。
税金
カーリースの支払いには、さまざまな税金も含まれています。
税金には、車両の取得にかかる消費税のほか、自動車税(種別割)、自動車重量税などがあります。
自動車税や自動車重量税は年間を通じてかかる税金であり、リース料に上乗せされる形で支払われることが一般的です。
また、車検時に支払う自動車重量税もリース料金に含まれます。
車検費用
一般的に車検の費用は、車種や車の状態によって大きく異なります。
新車の初回車検であれば、軽自動車であれば約6万円から10万円、普通車であれば約8万円から15万円程度が目安です。
この費用には、法定費用(自賠責保険料、重量税、印紙税)と車検基本料(検査料や工賃)が含まれています。
消耗品の交換費用は、タイヤやブレーキパッド、オイル類、フィルター類などの部品交換や補充が必要になった場合には、別途費用が発生します。
しかし、カーリースのプランによっては、法定費用と車検基本料がリース料金に含まれるため、追加で費用は発生しません。消耗品もプランに含まれるものもありますが、プランに含まれない場合は実費で支払う必要があるため、注意が必要です。
契約時に車検費用が含まれるのか、含まれないのかについて確認しておきましょう。
カーリースで費用を下げる4つの方法
カーリースを利用する際、支払い総額を抑えることは多くの利用者にとって重要なポイントではないでしょうか。
ここでは、自身のライフスタイルや経済状況に合わせた賢いリースの形を見つける方法について紹介します。
以下では、4つのポイントについて解説していますので、車をお得に乗りたい方はぜひ参考にしてください。
費用が抑えられるプランで契約をする
カーリース契約においては、契約期間を長く設定することで、月々の支払いを抑えることが可能です。
長期契約にすることにより、車両の減価償却がゆっくりとされるため、短期契約に比べて月々のリース料が少なくなる傾向にあります。
また、走行距離を契約で定められた範囲内に抑えることは、超過料金を支払うリスクを減らし、想定している予算内で利用できるでしょう。
さらに、リース契約に含まれるメンテナンスサービスプランの見直しもコスト削減につながります。たとえば、定期的なメンテナンスや故障時の修理をカバーするプランは、長期にわたって安定したメンテナンス費用を保証します。
しかし、実際には利用頻度が低いサービスに対して料金を支払っていることもあります。
利用実態に合わせてプランを調整することで、無駄な支出を削減することができるのです。
費用が抑えられる車で契約をする
カーリースで費用を抑える方法の一つとして、車種を限定せず選択の幅を広げることが考えられます。
最新モデルや人気車種ではなく、コストパフォーマンスに優れたモデルや、販売から時間が経過したモデルを選ぶことで、月々のリース料を低く抑えることが可能です。
また、特定の車種にこだわりがない場合は、リース会社が提供するお得なプランやキャンペーンを利用するチャンスも増えます。
さらに、中古車を利用したリースも費用削減の選択肢として有効です。
新車と比べてリース料が低く設定されている場合が多く、車の状態が良好であれば、新車と同様の品質で乗ることもできるでしょう。
このように中古車リースは、新車ほどの価値減少を心配せずに済むため、長期的な視点で見たときの経済的メリットが大きいのです。
車種選択の柔軟性と中古車リースの活用は、カーリースをより低コストで始めたいと考えるユーザーにとった最適な選択だといえます。
頭金やボーナスを利用する
カーリース契約において、頭金や初期費用を多く支払ったり、またはボーナスを利用したりすることで月々の支払い負担を軽減できます。
頭金や初期費用を契約時に多く支払い、リース期間中の月々の支払い額を低く抑えることが可能です。
また、ボーナス払いは、年に一度または二度のボーナス時期に月額とは別に支払いを行い、そのほかの月の支払いを軽減する手法として有効です。
上記で挙げた支払い方法を選択する際には、自身の収入やボーナス支給が無くなる可能性も考慮しつつ、慎重に検討しましょう。
以下ではカーリースで頭金を支払うメリット・デメリットについて解説していますので、頭金を入れるか悩んでいる方は参考にしてください。
残価を高めに設定する
カーリース契約において残価を高めに設定するという戦略は、月々の支払い額を抑えることができる一方で、契約終了時のリスクも伴います。
残価とは、リース期間終了時における車両の予測される価値のことを指します。
残価を高く設定することにより、リース期間中の支払い総額を低減させることが可能です。
月々の支払いが少なくなることで、利用者の負担が軽減され、予算内でより高価な車種を選択することもできるようになります。
しかし、残価を高く設定することにはリスクが伴います。
契約終了時に実際の車両価値が設定残価よりも低い場合、その差額を支払わなくてはなりません。
また、高い残価設定は、車両をリース期間終了後に購入するオプションを選択した場合、買取価格が高くなることを意味し、結果として支払いがきつくなるといったリスクがある点も理解しておきましょう。
カーリースを利用する上での注意点
カーリースの支払いには、契約内容によりさまざまな費用が含まれ、多くのメリットがありますが、注意しておきたい点がいくつかあります。
以下では、4つの注意点を解説します。
中途解約は違約金が必要になる
カーリース契約を中途解約する際には、一般的に違約金が必要となります。
契約期間内に解約することでリース会社に損害が生じるため、その損害を補填する形で違約金が設定されています。
契約者が予定より早く契約を終了させる場合、この違約金の支払いが必須となることを、契約前に十分理解しておくことが重要です。
車両返却時に追加費用が発生する可能性がある
カーリースでは、車両返却時に追加費用が発生する可能性があります。
リース期間中に車両が受けた損耗や傷、故障が通常の使用範囲を超えている場合に、修理やメンテナンスの費用として請求されるからです。
特に、契約時に定められた条件や車両の状態を維持するための規定に違反した場合、車両の価値を保つために必要な修復費用が契約者に請求されます。
リース車を使用する際には、日常的なメンテナンスや適切な取り扱いを心がけることが重要です。
また、契約時には返却基準について明確に理解し、どのような状態であれば追加費用が発生するのかを確認しておきましょう。
返却時の追加費用を避けるためにも、リース期間中は車両の状態に注意を払い、定期的な点検や必要なメンテナンスを怠らないようにすることが大切です。
貸出車両のためカスタムがしにくい
カーリースの車両は貸出扱いとなるため、カスタマイズには制限があります。
返却時には、車を納車時の状態に戻す必要があり、カスタムした部分を原状回復できない場合、修理費用を支払う必要が生じます。
したがって、リース車に手を加える際は、後の原状復帰も考慮した上で、カスタムを行ってください。
任意保険は契約者が契約する必要がある
カーリース契約時、任意保険への加入は契約者の責任で行う必要があります。
これは、万が一の事故やトラブルに備え、契約者自身を守るために必要です。
自賠責保険は保証範囲が限られており、第三者への損害賠償はカバーしますが、契約者自身の車両損害や人身事故に関する補償は含まれません。
また金額にも上限があるため、自賠責保険だけでは費用が賄いきれない可能性が高く、カーリースの契約後には任意保険を契約者ご自身で契約する必要があります。
任意保険は、対人・対物賠償保険、車両保険、人身傷害保険など、保証内容を選択できるため、適切なプランを選択することが大切です。
特にリース車の場合、車両返却時の状態が契約条件に大きく影響するため、車両保険に加入しておくことで、万一の事故時に修理費用の負担を軽減できます。
まとめ
この記事では、カーリースにおける値引きの可能性と、契約に含まれる費用について解説しました。
リースは車体本体で利益を上げているわけではなく、オプション費用などで利益を回収する構造となっているため、値引きは期待しにくいといえます。
しかし適切なプランの選択、経済的な車種の選定、頭金やボーナスの活用、残価を高く設定するなどの対応により、月額費用を抑えて乗ることも可能です。
カーリースは通常のマイカーローンとは異なり、毎月定額で乗れる点が最大のメリットです。
車にこだわりがない方は、カーリースを検討してはいかがでしょうか。
この記事の監修者
ctn-magazine
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